トップバリュ
環境配慮マークの取組み
トップバリュでは、さらなるCO2削減を進めるために、
イオン全体の取組みに準拠して3Rの手法を取り入れます。
環境ラベルから3Rマークへ
トップバリュでは、これまでにも使い捨てプラスチック削減を目的とした「環境ラベル」を設定し、
包材の見直しや改善を行ってきましたが、近年のエネルギー高騰、環境破壊といったさまざまな問題に対応するため、
3Rの手法「リデュース」「リユース」「リサイクル」を取り入れることといたしました。
トップバリュ独自の「環境配慮マーク」を作成し、お客さまにわかりやすい形で掲示しながら、
既存商品の改良や新商品の開発を行い、より付加価値性の高い商品をご提供してまいります。
トップバリュ環境ラベルの取組み
トップバリュ環境配慮マークの取組み
商品を作る時に使用する化石由来プラスチックの量を、パッケージの厚みの削減や、紙原料への変更、植物由来の原料への置き換え、付属品の削減などにより減らしたり、商品を使い終わった時の廃棄物の量を減らす「へらす取組み」 がリデュースです。
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商品を使い捨てせずに、中身を入れ替えたり、補充したり、手入れをしたりしながら「くり返し使う取組み」がリユースです。
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リサイクル原料を使用したり、使用済の商品を回収し新しい商品や包装容器として「有効に再利用する取組み」がリサイクルです。
→取組みをみる
トップバリュ 環境配慮マーク記載例
お客さまが環境に配慮した商品や容器包装を選びやすくするため、基準を満たした商品に「環境配慮マーク」を付与します。
トップバリュでは、対象商品への付与を順次進めてまいります。
- ※掲載されている商品のパッケージはリニューアル等により変更される場合がございます。
トップバリュバターロール
- ●包材全体の10%にバイオマス由来の原料を配合し、バイオマス由来成分を含むインキを使用しています。
リデュース
「へらす取組み」 を進めるにあたり 「プラスチックの10%以上削減」「紙化20%以上」「バイオマス化10%以上」 といった具体的な数値基準を設定するとともに、これまで既存の商品で使用していた付属品や、一般的に使用されている、または付属している容器包装の一部を「なくす」ことでプラスチックを削減する、という新たな基準を設け、よりプラスチック削減を進めやすくしました。
対応商品には、パッケージの表面や裏面に、プラスチックをどれくらい削減したのか、何%を植物由来の原料へ置き換えたのか、または、通常使用される付属品の何をなくしたか、などの実施内容をわかりやすく記載しています。
- # 薄肉化 小型化
- # なくす 使わない
- # 置き換える
リユース
「くり返し使う取組み」を進めるにあたり、トップバリュでは「使い捨てではなく、2回以上の再利用が可能な商品や容器の開発」を進めています。リサイクル原料を使用した、くり返し使える商品の開発や、そのまま使い続けられる容器を販売しています。
リサイクル
限られた資源の再利用を進めるにあたり「リサイクル原料を20%以上使用」といった具体的な数値基準を設定しました。対応商品には、パッケージの表面や裏面に「リサイクル原料を○○%使用しています (包装全体に対して◯%)」など、実施内容をわかりやすく記載しています。
今後の取組みはこちらのページで順次ご紹介いたします
よくある質問
01取組みの内容を教えてください
トップバリュ環境配慮マークとは使い捨て/化石由来プラスチック削減のために、容器を繰り返し使用できる場合や、これまで廃棄していたものを再利用したり、バイオマス素材、リサイクル素材、紙などの環境に配慮された素材を商品や包装に使用したり、環境のことを考えて開発したトップバリュ商品に付与するマークです。
02マークの意味を教えてください
『リデュース』『リユース』『リサイクル』の3つの“R”を『へらす』『くり返し使う』『リサイクル』と分かり易く記載し、それぞれ森や樹の緑色、大地や土の茶色、海や水の青色の「アースカラー」を採用し、表現しています。
これからのトップバリュにおいて、環境に配慮した商品をお客さまにお伝えする目印です。
03どのような商品がありますか?
現在は2/22発売のバターロールのみとなりますが、続々と増えていきます。
今後、トップバリュのホームページでもお伝えしていきます。
04どのような基準ですか?
国際的にルール化されているISO 14021タイプII 環境ラベル表示 (JIS Q 14021 事業者等の自己宣言による環境主張)について、環境省が“消費者にわかりやすい適切な環境情報提供のあり方”として 「環境表示ガイドライン」を策定・発表しています。
その「環境表示ガイドライン」に基づいて定めたイオントップバリュ社の自主基準です。
05これまでの環境配慮資材マークとは違うのですか?
これまでのマークは、パッケージ(容器・包装資材)のみが対象でしたが、今後は商品自体に環境への配慮がなされている場合も、このマークが付与されます。
また包装資材については、基準をより明確にしました。